デリバティブは一般的に「金融派生商品」と訳されていますが、本来は、資金を投資した場合などに発生する変動リスクを回避するために開発された技術商品とされています。技術などというと、難解な数学を必要とする公式を頭に浮かべがちですが、簡単にいえば、「将来の時間と価値の変動要因を組み込んで作った派生的な商品」です。
したがって、デリバティブは取り引きされる商品によって異なった派生の仕方で開発されてきました。デリバティブ開発のプロセスの中で統合化・集約化が計られ、現在、実際に行われているデリバティブは「売買の権利を取引する(オプション)」「異なる通貨や金利を交換する(スワップ)」「先物取引」の3種類です。
金融デリバティブには、上場デリバティブと、店頭デリバティブがあります。これらのデリバティブに共通するのは、ある一定の期間、例えば2ヶ月と3ヶ月、半年先など近い将来の特定時点で行う商品の売買を、取引技術面ではそれぞれ異なりますが、現時点で確定し契約を実行することです。
天候デリバティブという身近なものも先物商品として取り引きされるようになり、夏場や冬場の天候不不順によって商売が大きくさゆうされる需要家に好評だとのニュースも伝えられています。これは例えば、気温が1度上昇するごとに冬場のガス販売収入がどのくらい減少するかがわかっているガス会社の収入に対して、平均気温との差に応じて一定限度内での金額を支払って補填するものです。
その代わりに、ガス会社は一定額のオプション料を支払います。もちろん、気温が一定以上にならなければ売れ行きが落ちる清涼飲料水会社でも、同じ仕組みの契約を結ぶことができます。地球温暖化やエルニーニョ現象などに起因して異常気象が多発する今日、欧米では、荒天などの天候に関するリスクは天候デリバティブを使って回避するという考えが一般的です。
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